こんにちは、ものづくり経革広場の永井です。今は人材の確保が難しく、1人を採用するために100万円かかると言われています。社員を増やすためには、社内の人間は辞めずに、新しい人材を確保していかなければなりません。
今回は「社員が辞める理由」について考えてみました。。少しでも参考になればと幸いです。
この記事の目次
退職理由1：「給料が思った以上に低い」
仕事が忙しい、サービス残業で残業代がほとんどない、ボーナスが少ないなど、仕事に不満を抱え始めた時に退職を考えます。転職の際はリクナビ、マイナビなどの転職サイトで良い条件のところを調べますが、社員がこのような状態になったときにはすでに手遅れです。では、社員が転職を考えないような給料とは一体いくらなのでしょうか。
実際、理想年収は人によって違うため、転職を考えない給料のボーダーは個人によって異なります。
自分の給料を考える時として、
- あの人と比べて給料が低い
- 仕事しているのに評価されていない
- 毎日同じ仕事なので、レベルアップできない
などがあります。他社と比較するというようりも、自社内での比較で給料の良し悪しを決める場合が多いようです。
困ったことに、「上司の評価」と「自分の評価」は必ずしも一致しません。人は自分のことを良く考えるため、殆どの場合で「自分の評価」＞「上司の評価」となり、この差異が不満に繋がります。特に、評価制度がなく、定性的に社員を評価している企業にこのような差異が生じやすくなります。
転職の原因となるこの差異を無くすために、社員とコミュニケーションをとり、
- なぜこの評価なのか
- どうすれば評価が高くなり、給料は上がるのか
- 仕事に対する不満
をしっかりと話し合うことが大切です。そうすることで、社員が辞めることはかなり減ると思います。
退職理由2：「仕事が体力的にきつい」
給料以外の退職理由に「激務」があります。労働時間が長い、休日が少ない、上司からの重圧などが原因となり、「この職場で長く働くことは難しい」と思った時に人は退職を考えます。
長時間労働がいけない理由の一つとして、睡眠不足が挙げられます。睡眠はストレスの解消や体力の回復などで、人間に必要不可欠なものです。月の残業が80時間を超えた辺りから睡眠時間に影響がでてきます。
稼働日を22日とした場合、月80時間の残業は3時間30分/日になります。8時に出社で20時〜21時に退社し、通勤時間も含めると帰宅するのは22時頃になります。そうなると睡眠時間は6時間を切り、5時間ほどになってしまいます。
もちろん短期間だけであれば耐えられますが、年中その状態となると激務と感じてしまいます。
対策としては、
- 事業の見直し
- 一斉退社日の設定
- 期間の明示
などがあります。もちろん残業時間が短くなれば問題がありませんが、中小企業で利益を生むためには残業は必要になってくると思います。そのような場合は、残業が多くなる期間をできるだけ正確に見積もり、社員と共有することが大切です。「この1ヶ月だけ（2ヶ月だけ）我慢して欲しい。」という一言で、社員のやる気は継続します。
激務と感じるかどうかも個人の気持ちによります。社員としっかりとコミュニケーションを取って、今の状況に納得していただきましょう。
退職理由3：「会社の将来性が不安」
会社の業績に不安な点があったり、将来収益アップの可能性がなく、労働環境が変わらない、もしくは悪くなると感じたときに退職を考えます。
会社の将来性を大手企業と比べられると中小企業はどうしても弱くなります。
今では大手企業に勤めていても、将来どうなるかわからない時代です。中小企業に勤めている人はなおさら不安になります。
これは
- 業績が落ちてきて、打開策がない
- 売上が上がっていないのに、経営陣は気にしていないように見える
- 社長がいなくなったときに会社がどうなるかわからない
など、個人が勝手に不安になるケースが多々あります。実際、将来に不安を抱えていない企業はいません。すべての企業は10年先はどうなっているかわかりません。そのため、社員と今の経営状態や将来についての会社の考えなどを共有し、少しでも不安を解消することが必要になります。
会社の経営を他人事ではなく、自分事として考えられる社員はそう簡単には辞めません。
まとめ
結局は社員とのコミュニケーションが退職を防ぐための一番良い方法になります。会社の業績や体制はそう簡単に変えられるものではありませんが、社員と話すことは明日にでもできます。
- 社員と面談の時間を作る
- 社員一緒に昼食をとる
など、社員と話す時間を増やしてください。複数ではなく、できるだけ1人の社員と話すことで、社員も話しやすくなると思います。「先ず隗より始めよ」という中国の故事にあるように、採用を考える際はまずは自社の社員のことから考えることをオススメいたします。
弊社は採用用のホームページを作るだけではなく、採用に関する社内的な課題の解決も同時に進めていきます。採用でお困りでしたら一度ご相談ください。
