ホームページの採用情報について

こんにちは、ものづくり経革広場の渡部です。

お客様のサポートをする中で、ホームページの事以外でも様々なお話を頂きます。

  • 「最近みんな忙しそう?」
  • 「この加工ができる会社を紹介して欲しい」
  • 「社内連絡ツールって何使ってる?」

などなど。中でも今、一番多いのが

  • 「新しく人を採用をしたいんだけど、なかなか人が来なくて困ってる」

というご相談です。ホームページに採用情報を掲載することで対応をしておりますが、掲載することに意味はあるんでしょうか?本日はホームページに採用情報を掲載することの効果について考えてみたいと思います。なお、かなり私見が入っておりますので参考程度に見て頂けたら幸いです。

そもそも人が来ないのは何故?

リーマンショック以降、募集を出したら来ていたのに・・・。という時期もありましたが、既に過去の話。まずはデータから人が来ない理由を考えてみます。

平成29年2月に発表された有効求人倍率は「1.43」。簡単にいうと100人の求職者に対して、求人は143件あるということです。つまり、全員が就職したとしても、43の求人は「人が採れなかった」という事態になってしまうということです。

加えて、平成29年2月に発表された完全失業率は「2.8%」。先月から比べると0.2%改善している数値で、労働人口のたった2.8%しか失業していない状況です。

(※平成30年12月加筆:平成30年10月の数値で有効求人倍率「1.62」完全失業率「2.4%」と共に改善された数値になっています。)

ただ数字で言われてもあまり実感がないと思いますので、過去のデータから同じような数字が出ている年代を探してみました。

当てはまったのは「1,988年」(有効求人倍率:「1.40」 完全失業率「2.8%」)

内定者を辞退させないために、研修と称して海外旅行に連れて行っていたあの時代です。働き方の多様化、非正規雇用の増大などもあり、状況は全く違いますが、数字だけ見ればあのバブル景気ど真ん中と同じ数字です。

求人媒体と同じ情報を載せても意味がない?

こんな状況ですので、ハローワーク、リクナビ、マイナビ等々求人媒体の情報は世の中に溢れかえっています。そんな中、給料、福利厚生、勤務地などの条件が少しでもいいところを探しています。求職者有利と言われている市場ですので、数打てば当たるという考え方ではなく、応募前には詳しくその会社について調べることでしょう。

バブルの頃と違う点の一つとしてインターネットの発達があります。応募しようとした会社に関してインターネットを調べればいくらでも情報は出てきます。求人媒体の情報だけでなく、大きいところだとその会社の社員の声や、退職した方の口コミまで出てきます。もちろんその会社のホームページも見ることになるでしょう。

見る人の心理に立って考えれば、求人媒体の情報以上の情報を求めてホームページを見に来ている訳ですから、求人情報のページに同じ情報が掲載されていても、心揺さぶられるものはありません。「ほんとに求人募集してるのかな?」と思われてしまうかもしれません。ページそのものが無いよりはある方がいいかとは思いますが・・・。

どんな情報を掲載すればいいのか?

ではどんな情報を掲載すればいいかということですが、一例としては下記のようなものです。

  • 経営者からの応募者への熱いメッセージ
  • 先輩社員インタビュー
  • 職種紹介(概要ではなく詳しい仕事内容)
  • 教育方針(あれば)
  • 社内の雰囲気(福利厚生、イベントなど)
  • 社員の一日の業務

などなど、転職する人の気持ちになって、「この会社だったら応募してもいいかな」と思えるような情報を用意しておくといいと思います。

参考になる採用情報ページ

弊社の制作事例ではないのもありますが、いくつか採用情報が充実している会社を紹介させて頂きますので、参考にしてみてください。

HILLTOP株式会社

何度かこのメディアでも紹介をしていますが、本当に参考になるので、是非一度ご覧ください。

http://hilltop21.co.jp/recruit

hakkai株式会社

この会社は自社の事業に関するホームページと採用に関するホームページを全く別のものとして構成されています。

http://www.hakkai.jp/recruit/index.html

大鉄精工株式会社

最後に弊社で制作をさせて頂いた採用情報です。代表者からの熱いメッセージが掲載されています。

http://www.daitetsuseikou.com/recruit.html

ホームページの採用情報を充実させても、ホームページからいきなり応募が来ることは稀です。しかし、求人媒体に情報を掲載するのであれば、ホームページに追加の情報を掲載することで、その効果を感じることができると思います。

関連記事一覧